みなさん、こんにちは。
ジェイアイシーセントラルの村上です。

今回は、令和の時代に結婚をする世代の結婚事情といいますか、結婚にまつわるお金のことについて少し調べてみました。

というのも我が家にもそろそろ結婚をしてもいいのでは？というくらいの子供が3人もいます。
でも全然誰からもそんな話は1ミリも出てきておりません。
大丈夫なのかな？と思いながら、彼らもお友達の結婚式に参加する機会が増えてきて話を聞くことも多くなり、親としても心構え・準備が必要だと思うところもあり、少し調べてみました。

おめでたい事なので盛大にお祝いしたい気持ちは大きいのですが、一体結婚の費用はいくら必要なのでしょうか？
一般的に結婚をする時、結納や食事会、指輪の購入、新婚旅行、新居費用など様々な面でお金がかかります。
調べてみると「結婚時に必要な費用は、総額550万円？？？」という見出しが・・・　思っていたより多いと感じているのは私だけでしょうか？

では、内訳を見てみましょう。(全国平均)

出典：ゼクシィ 結婚トレンド調査2021調べ　新婚生活実態調査2020（リクルートブライダル総研調べ）

昭和の時代の結婚では結納は行われることも多かったと思うのですが、近年では結納式を行わず、両家顔合わせのみを行う人が8割と言われているそうです。もちろん両家の意向、地域の慣習等によりますよね。
挙式や披露宴の費用は、ゲストからのお祝儀で一部まかなうことができます。
とは言え、挙式や披露宴の費用は見積りよりも高額になる傾向があるため、しっかり予測し、準備が必要です。

以前、後輩社員からも「かなり予算オーバーになってしまった！」と聞いたことがありました。
お祝い事の場合、どちらにするかを選択する時に高い方が見栄えも良くなってくるので、そちらを選んでしまいがちな気がします。

大昔のバブル期、衣装代だけ自分で準備しましたが、和装・ドレスのレンタルで100万円くらいかかった記憶があります。
たくさんある衣装の中での選択でしたが思いきり予算オーバーでした（笑）

新婚旅行については、海外の場合、現在円安で旅行費用も平均金額よりもかなり高額になりそうですね。

新居の準備ではインテリアや家具はもちろんの事、賃貸で部屋を借りる際の敷金礼金、数か月分の家賃、住宅購入の場合は頭金（購入金額の20%以上目安）が必要です。

このように、結婚のためには計画的に貯金していく必要がありますね。

言われなくても令和の若者は堅実な人が多いと思いますが、貯金のコツを4つほどご紹介します。

コツ1.　毎月の支出を把握する　

何にどれくらい支出しているのかをしっかりと把握して節約につなげる。固定費の見直しから始めて行きましょう。
私ごとですが携帯電話のキャリア変更をしたことで、電話代がかなり抑えられました。
何故もっと早くやらなかったのか・・・

コツ2.　目標貯蓄額を決める

具体的な目標金額と目的を設定することも貯蓄の成功には欠かせません。
2人で一緒に貯金をすることで、モチベーション維持にもつながります。

コツ3.　先取りで貯金する

毎月の収入から生活費を引き、その残りから貯金をする方法ではなかなか貯まりません。
自動積立や給与天引きなどを利用して、毎月一定の金額を貯金する「先取り貯金」を！

コツ4.　結婚後の貯蓄も考える

結婚はあくまでも通過点です。
結婚の為だけに貯金をしていると、その後の生活に支障が出てしまうため、将来を見据えた貯畜計画を立てておきましょう。

結婚後には色んなイベントが訪れます。
教育資金・住宅購入・老後資金などある程度予測ができる時期のために資産運用で貯めつつ増やすのもおすすめです。
資産運用は、出来れば若い時から始める方が大きなメリットになると言われています。
遅くなってしまったのですが、私も昨年から始めました。
少額からでもいいので、長く続けることが大事ですね。

結婚資金の平均金額を見てきましたが、3人分をと考えると恐ろしくなります。
親の立場からすると、結婚する本人にはしっかり貯金をしてもらいたいですが、親として援助をしてあげたいなと思っています。（自分も親に助けてもらったので・・・）
援助をするのかしないのも意見が分かれますよね。
援助をしないという考えも間違いではないので、親・本人としっかり話し合い、決めていく必要があります。

最後に、結婚費用を援助してもらうとした場合に贈与税が心配されると思いますが、実際どうなのでしょうか？

内容によっては贈与税が発生します。
そこで活用したいのが「子育・子育て資金の一部贈与に係る贈与税の非課税措置」です。

詳細は以下の通りです。

非課税額は1人当たり結婚資金であれば300万円、子育て資金であれば1000万円まで。
両親や祖父母が子や孫の名義で銀行や信託銀行などに専用口座を開設し、そこに必要な資金を一括して拠出します。
制度が利用できる子、孫は18歳以上50歳未満。
結婚や子育てのために使った資金の領収書を金融機関に提示すれば、引き換えに入金された資金を引き出す事が出来ます。
この制度は受贈者1人あたり年間110万円での贈与税の基礎控除額（暦年贈与）との併用が可能です。

ただ、残念ながらこの制度は2025年3月末までだそうです。
対象になりそうな方はお早めにご準備されるといいかもしれません。
非課税になる費目は「挙式や結婚披露宴を開催するための費用」「結婚を機に新たに物件を賃借する際に費用」なので結納代、指輪、新婚旅行の費用は対象外との事でした。

以上、令和の結婚資金、結婚事情をお話させていただきました。
ご参考になるといいなと思います。
これから結婚される方は、夫婦で協力しながら楽しい生活を送っていただきたいです。
私のような親世代の方は、子供の援助も大切ですが、自分の老後をいかに楽しく過ごしていけるのか、老後資金・老後の生きがいを見直すことも始めないといけませんね。

執筆者プロフィール

むらかみ　りえ
最近、嬉しい事が！
末娘が海外での念願の仕事に合格し、大空へ羽ばたいていきました。
結婚はまだ先になりそうです。