みなさま、こんにちは。
ジェイアイ―セントラルの加藤です。

前回2021年11月に初めて投稿させていただき、
投稿と同時期にiDeＣo/個人型確定拠出年金とふるさと納税、つみたてNISAの3つを始めました。
（前回のコラムはこちらをクリック）

今回は続編として、掛け金としてどれほど捻出して、資産としてどれほど貯まっているかを報告させていただこうと思いました。
しかしまだ始めて数か月では大々的にお知らせをする結果にはなっておらず・・・。
次号以降に成果報告させていただきます。

さて、ようやく老後資金を蓄え始めた我が家ですが、
年金の受給が始まる年齢までにどのくらい老後資金があれば安心できるのかなと考えました。
当社のコラムでも度々「老後2,000万円問題」というキーワードが出てきます。

そもそも2,000万円の根拠をみなさまはご存知ですか？

金融庁の報告書「高齢社会における資産形成・管理」が2019年6月に公表された事を発端としているようですが、
私は何度も聞いたキーワードであってもまだまだ先の話で差し迫った問題ではなくどこか他人事のように聞き流していました。

2022年3月13日付中日新聞に、
法政大学　小黒一正教授の投稿がありましたので引用させていただくと、

　　そもそも、老後2,000万円問題の根拠は、総務省「家計調査（2017年）」だ。

　　この統計によると、無職の高齢夫婦世帯が１カ月に支出する平均は26.4万円だが、
　　この世帯における公的年金などの収入は平均で20.9万円しかないため、
　　5.５万円不足して家計が赤字となっている。

　　寿命が90歳のとき、
　　この世帯の家計が破綻しないために必要な貯蓄額（60歳時点）は1,980万円と計算できる。
　　年金給付水準はマクロ経済スライドで徐々に低下していくため、
　　この問題は若い人ほど深刻となる。
　　（2022年3月13日　中日新聞より）

とありました。

老後の収入のイメージとして、第一の柱としては「公的年金」、第二の柱としては「私的な備え」の二本柱で備えるというイメージでしょうか。
漠然としていた2,000万という数字が理解できました。

簡単に単純にこの文面を捉えると、「私的な備え」として月に5～6万円を貯蓄していくと
老後資金を長い期間で考えて準備できるのかなと感じました。

私に置き換えてみると、
iDeＣo/個人型確定拠出年金　月の掛け金　23,000円
つみたてNISA　月の掛け金　33,000円
合計で56,000円　

おおおっ！ちょうど5～6万円の真ん中の金額！

実際はこんな簡単な話ではないと思いますが、
不安に過ごすよりiDeＣo/個人型確定拠出年金とつみたてNISA、ふるさと納税等々始めたので良し！
とポジティブに無理せずゆっくり蓄えていきたいと思います。

また、2022年4月から公的年金の「見える化」がスタートしています。
年に１回誕生月に届くねんきん定期便に「公的年金シミュレーター」のQRコードが印刷されています。
公的年金シミュレーターにアクセスすれば将来受け取る年金見込み額が簡単に見られます。
私的な備えを考える参考にアクセスしてみるのも良いのではないでしょうか。

政府の資産形成の支援策で税制優遇措置があるiDeＣo/個人型確定拠出年金やつみたてNISAについて
当社のコラムで詳しく取り上げられていますので、ぜひお読みいただき、
お迷いの時は当社の頼れるファイナンシャルプランナーにご相談ください。

執筆者プロフィール

加藤

先日小学生の息子に付き合い、人生で初めてグローブを付けてキャッチボールをしました。びっくりするほど手が痛かったので、２回目は遠慮中です（笑）