ASSET
資産運用
はじめて投資を
はじめる方も
安心の資産運用
資産運用のために重要なのは、的確なアドバイスです。
一人ひとりのお客様に最適な投資スタイルを
専門のスタッフが丁寧に説明し、サポートします。
資産運用のために重要なのは、的確なアドバイスです。
一人ひとりのお客様に最適な資産運用設計を行い、お客様の資産の保全と運用をサポートします。
貯金だけであなたの未来を
支えることが
できるでしょうか?
人生には、就職・転職・結婚・新居の購入・出産・子育て・退職など、さまざまなライフステージがあります。
将来を考え貯金している方は多いですが、実際に人生において必要となるお金を貯めることができるのか
しっかりと見つめることが大切です。
教育費用(自宅通学)
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公立学校の場合
約892万円
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私立学校(文系)
の場合約2,329万円
※幼稚園・小学校・中学校・高校の金額⋯学校種別の学習費総額(学校教育費、学校給食費、学校外活動費の合計)【文部科学省「令和3年度 子供の学習費調査」】をもとに算出(高校は全日制の金額)
※大学の金額⋯[国立]入学金・授業料【国立大学等の授業料その他の費用に関する省令】[私立]入学金、授業料、施設設備費、実験実習料、その他【文部科学省「私立大学等の令和5年度入学者に係る学生納付金等調査結果」】[国立・私立共通]その他の学校納付金、修学費、課外活動費、通学費の合計(昼間部)【(独)日本学生支援機構「令和4年度学生生活調査」】をもとに算出
新居購入費用
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(建売)一戸建て
の場合約3,603万円
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マンションの場合
約5,245万円
出典:住宅金融支援機構「2023年度 フラット35利用者調査報告」
老後の生活費用
-
夫婦2人のゆとりある老後生活に
必要と考える1ヶ月あたりの老後生活費平均37.9万円
出典:(公財)生活保険文化センター「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」
老後の資金を
これからどう貯める?
物価上昇時代は、投資も利用した資産形成がおすすめです。
物価上昇率を下回る運用では、金額は減っていなくても、モノを買える力は目減りしてしまいます。
例えば
30歳の方が月々3万円を70歳まで40年間運用
預金のみの場合
年率0.01%で預金
約1,469万円
29万円のプラス
資産運用した場合
-
年率3%で運用
約2,778万円
1,338万円のプラス
-
年率6%で運用
約5,974万円
4,534万円のプラス
それでも
資産運用についての不安は
他にもたくさん…
- 老後のために貯蓄を増やしたい…
- 自分の生涯に必要な資金は
いくらあれば足りるのか… - 相続対策に何からすればいいのか…
- 投資してみたいけど不安が先立つ…
- NISAって何?はじめてみたけどわからない…

はじめての方も安心!
月々1,000円からできる
『積立投資』で
はじめの一歩を踏み出しましょう
毎月一定額の投資信託を買い続ける積立投資。
月々1,000円から始められるので、投資が初めての方でも無理のない資産運用が可能です。
ぜひ、積立投資から資産運用をはじめてみませんか?
長期的な視点で運用したい…
そんな方には
NISAがおすすめ!
NISAとは
- 『NISA』とは、日本在住の18歳以上の方であれば利用できる個人向けの「少額投資非課税制度」
- 通常の投資から得た利益には20.315%の税金がかかりますが、NISAを利用すれば税金はゼロ
- 非課税で保有できる期間が無期限なので、長期的に運用したい方には有効な制度
将来の年金が不安… そんな方には
iDecoがおすすめ!
iDecoとは
- iDeCo(個人型確定拠出年金)は、2017年から大きく刷新された国の制度
- 早く始めれば始めるほどお得!
- 既に300万人以上の人が加入しています
ジェイアイシーセントラル
にできること
知識の豊富な専門のスタッフが
個別の金融商品をご提案
高い専門ノウハウと豊富な経験をもつスタッフがご提案するので、安心しておまかせいただけます。
各商品についての疑問や不安な点などがありましたら、遠慮なく担当スタッフにご質問ください。
ライフプランから設計・見直し
将来を見通したご提案
お客様のご状況や将来の希望によって最適な資産運用は一人ひとり違うものになります。
保険なども一緒に見直し、整理しながら、無駄のない将来設計をご提案します。
はじめての方も安心な
丁寧な説明と手続きサポート
お客様の資産運用に対する不安や疑問が解消されるまで丁寧にご説明するので、安心してご相談ください。
手続きも手厚くサポートいたします。
ご留意事項
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当社の概要
金融商品仲介業者:ジェイアイシーセントラル株式会社
登録番号:東海財務局長(金仲)第198号 -
所属金融商品取引業者
商号等:アイザワ証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3283号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会 -
金融商品等の取引に関するリスクと
諸費用について手数料について金融商品等へのご投資には商品ごとに所定の手数料等をご負担いただく場合があります。また手数料等はお客様の取引相手方となる所属金融商品取引業者ごとに異なりますので、商品や取引をご案内する際にお知らせいたします。
リスクについて金融商品等には、株式相場、金利相場、為替相場、商品相場等の価格の変動等及び有価証券の発行会社の信用状況の悪化等の起因による損失(元本欠損)が生じる恐れがあります。
委託証拠金についてお客様が締結される金融商品取引契約によっては、委託証拠金等の差入れが必要となります。委託証拠金等を差入れるお取引は、当該委託証拠金の額を上回る取引を行うことができることから、場合によっては、損失が預託した委託証拠金等を上回るおそれがあります。お客様がお取引されるデリバティブ取引等の額の当該委託証拠金等の額に対する比率は、所属金融商品取引業者等ごとに異なるため本書面では表示することができません。
※商品ごとに手数料、リスク等が異なりますので、当該商品の契約締結前交付書面、目論見書や商品説明資料等をよくお読みいただきご確認ください。承認番号:AZS250514-1