多様性（ダイバーシティ）とは、性別・年齢・国籍・価値観・障がいの有無など、異なる特性を持つ人々が互いに認め合い共存することです。
職場では、男女共同参画や多様な国籍の同僚、ライフスタイルにあった働き方などがあります。
日本では昨年初めて女性の総理大臣が誕生しましたが、まだまだ国会議員や民間企業の管理職なども女性の比率が低いのが現状ですね。

世界経済フォーラム（WEF）が発表した2025年版「ジェンダーギャップレポート」の男女平等度ランキングで調査対象148か国のうち、日本は前年と同じく118位。
主要7か国（G7）のうち最下位で、アジアでもタイ・ベトナム・韓国・中国などを下回り、依然として男女平等で後れをとっています。
総合首位は16年連続でアイスランド。
フィンランドとノルウェーが続き、北欧が上位を占めました。
G7の中では、イギリス（4位）とドイツ（9位）がトップ10入り。
日本は、アメリカ（42位）、イタリア（85位）に大きく水をあけられて最下位となりました。

レポートは、教育、健康、政治、経済の4分野で「男女平等」の達成状況を分析。
男女が平等な状態を100%とした場合の達成率が、日本は66.6％でした。
教育と健康の分野でほぼ平等を達成したものの、政治と経済の分野で大きな男女格差が残っています。

出典：ジェンダーギャップ指数ランキング、男女平等で118位の日本の低迷が続く理由とは？ : 読売新聞

経済産業省は、この多様性を活かしたダイバーシティ経営を推進しており、以下のように公表しております。

１．ダイバーシティ経営の定義
経済産業省では、ダイバーシティ経営を「多様な人材を活かし、その能力が最大限発揮できる機会を提供することで、イノベーションを生み出し、価値創造につなげている経営」と定義しています。
「多様な人材」とは、性別、年齢、人種や国籍、障がいの有無、性的指向、宗教・信条、価値観などの多様性だけでなく、キャリアや経験、働き方などの多様性も含みます。

２．経済産業省の取組
経済産業省では、企業の競争力強化のためのダイバーシティ経営の推進を後押しするため、「ダイバーシティレポート」の公表等を通じて、経営戦略実現に必要な知・経験を持つ多様な人材の活躍に経営戦略として取り込むことをより一層推進するとともに、「新・ダイバーシティ経営企業100選」や「なでしこ銘柄」の選定により、先進事例を広く発信しています。

参照：ダイバーシティ経営の推進 （METI/経済産業省）

このように、職場でも多様な価値観を認め合い、気づきやアイデアが生まれることで、よりお互いの理解が深まりあい良い方向に向いていくのではないでしょうか。
また、日常の社会生活においても、外国人労働者や、高齢者が増加し、障がいのある方、性的志向の異なる方達への認識も高まってします。
様々な特性のある人との交わりの中で、積極的に交じり合い、理解を深めた上で認め合うことが、これからの社会生活でも重要になってくると思います。
排除するのでなく、認めあう社会になれば素晴らしいなと感じます。

執筆者プロフィール

市原　浩雄（イチハラ　ヒロオ）
いよいよ今月で65歳になります。
私生活では毎週末にテニスを楽しんでいますが、あと何年続けられるかなと、つい考えてしまします。
そんなテニスに代わる何か楽しい趣味を、今のうちから探そうとしています。
もう今更遅いと言われそうですが、きっと5年後も同じかもしれません。